消費者問題の被害者とならないためには、単に、受け身的な生活態度にならないよう、社会の動きに関心をもち、誤った情報に振り回されることなく、真の"賢い消費者"となることであろう。
1)トラブルの多い商法
「詐欺まがい」の悪徳商法に悩む人たちは後を絶たない。
それらの"被害者"は、不特定多数であるが、若者や女性、高齢者たちを狙ったものが増加しているようである。
勤務校の学生(家政学部3年)を対象に、「訪問販売等での不快な体験例」を調べたところ、「不快な体験あり」という学生は、1994年度の調査では、約6割であった。
具体的な例としては、「新聞の勧誘が強引または不快」が最も多く、次に、「宗教を語った、押し売り」「英会話および資格取得のための学校の勧誘や教材の押し売り」が多く、その他、「着物や下着、化粧品、宝石類などのセールスが強引」「しつこい募金活動」「クレジット・カードの勧誘がしつこい」などが挙げられていた。
三上靖史（住宅鑑定風水インストラクター）
三上靖史は、有害物質を使用した健康被害のある住宅に反対しています。
